【DX人材育成事例 9 選】DX 人材育成における課題から育成の成功ステップまで解説

多くの企業が DX の推進を重要課題として捉え、人材の確保に努めています。しかし、IT スキル等を身につけた DX 人材は市場全体で不足しており、社内で育成することが求められています。本記事では、DX 人材育成に関して考慮すべき点や DX 人材育成に取り組む企業事例などについてご紹介いたします。

DX 人材が求められる背景

昨今、ChatGPT 等のテクノロジーが急激に進化しており、今後も同様の流れが続くことが予想されます。このような現状を踏まえて企業は柔軟に対応することが求められています。本章では、どのような背景で DX 人材育成が求められてるかについて解説いたします。

DX 人材の不足

出典：総務省（2022）「国内外における最新の情報通信技術の研究開発及びデジタル活用の動向に関する調査研究」

１つ目は DX 人材の不足です。冒頭でもお話した通り、現代社会ではテクノロジーの進歩が目覚ましくこのような進歩に対応していく事を企業は求められています。しかし、日本の DX 推進度は諸外国の中でも大きく遅れをとっており、市場の変化に対しまだまだ対応できていないのが現状です。

上記は各国の DX を進める上での課題や障壁の調査を行ったものですが、日本は「人材不足」において 約 70 % も課題に感じており、続いて「デジタル技術の知識・リテラシー不足」、「アナログな文化・価値観が定着している」となっています。

出典：IT 人材需給に関する調査

また、こちらは経済産業省がだしている先端 IT 人材のデータです。先端 IT 人材とは、ビッグデータ、人工知能（AI）、IoTロボット等の先端 IT 技術のサービス化や活用に対応できる人材を指します。

こちらの先端 IT 人材が 2025 年には約 36 万人、2030 年には最大で約 79 万人不足する可能性があると予測されています。DX 人材の需要が拡大していく事に対し、供給が追いついていないことが見てとれます。

DX 推進における人材の重要性

DX を推進していくにあたり、重要なのが「DX 人材」であり、そのような人材は「採用」か「育成」で確保していくことが一般的です。ただ、前章でもお伝えした通りDX を推進できる人材は市場に不足しているため、「採用」を進めながら「人材」を育成していくことが重要となってきます。

しかし、DX 人材を育成していくことは簡単ではありません。DX を実現させるには、企業全体として取り組んでいく必要があります。そのためには、経営層含むビジネスパーソンが DX リテラシーを高め、DX に対してのマインド醸成を行うことで、自分事として捉えていただく必要があります。

DX 人材育成の課題

DX 人材不足の背景に対し、その解消策として「DX 人材育成」がありました。本章では、DX 人材育成における課題がどのようなところにあるのかを解説いたします。

DX 文化の構築

１つ目は DX 文化の構築です。例えば経営者が DX を推進していこうにも一人だけの力では限界があり、全社的に進めていく必要があります。しかし、社員に DX を推進していく旨を伝えただけでは協力を得ることは難しいかつ、DX を推進していくことにより、あ「新たな仕事が増えるのではないか」、「自分の仕事がなくなるのではないか」といった理由で思うように進められない事が多分にあります。

このような現状も踏まえて、経済産業省は「DX 推進における人材の重要性」について以下のように記しています。

• 企業がDXを実現するには、企業全体として変革への受容性を高める必要がある。そのためには、経営層を含め企業に所属する一人ひとりがDXの素養を 持っている状態、すなわちDXに理解・関心を持ち自分事ととしてとらえている状態を実現する必要がある。また、変革への受容性を高めたうえで、実際に企 業がDX戦略を推進するには、関連する専門性をもった人材が活躍することが重要である。

• このため、全員がDX推進を自分事ととらえ、企業全体として変革への受容性を高めるために、全てのビジネスパーソンにDXに関するリテラシーを身につける 必要がある。また、DXを具体的に推進するために、専門性を持った人材の確保・育成が必要である。

引用：デジタルスキル標準

DX 推進人材の不在

2 つ目に、DX 推進人材の不在です。DX を推進するには全社員の DX リテラシーをあげていくことも重要ですが、リテラシーを身につけた方々を引っ張っていくテクノロジーに精通した DX 推進人材が不可欠です。

しかし、このような DX 推進人材を見つけるのは難しく、全社的に推進していくための部署であったり、事業部毎に推進人材をたてて進めていくことが必要です。

人材育成後の実活用

3 つ目に、人材育成後の実活用です。DX 関連のスキルを学んだとしても、実務に移せないケースは多々あります。特に全社員向けのリテラシー教育をする際にこのケースに陥ることが多く、学ぶ前に自社の何の課題を解決するために何を学ぶべきなのか、学ぶことで何を解決できるのかを整理してからスキルを身につけることが重要です。

DX 人材育成することのメリット

生産性・業務効率の向上

DX 人材育成による恩恵でよくあがるのが、生産性・業務効率の向上です。DX 人材育成により、新しい技術やツールを学ぶ機会が増え従業員のスキルレベルが上がります。これにより業務をより迅速かつ効率的に行うことができ、生産性・業務効率の向上につながります。

また、一部の繰り返し作業や時間のかかる作業を自動化することも可能となり、従業員はより高度で創造的なタスクに時間を割くことができます。例えば、高度なタスクとしてデータ分析等が挙げられますが、こちらに時間を割けることができより正確な情報に基づいた迅速な意思決定も可能になります。

新規ビジネスの創出

DX 人材育成を進めると生産性の向上が見込めるだけではなく「新たなビジネスの創造」にも期待できます。育成によってこれまでは取得できなかった知見が増え、扱えるデータ等が取れるようになり、このデータを基にして新しいサービスを開発することが可能になります。

新型コロナウイルス感染症などの外部要因を含めた変化が著しいマーケットを生き抜いていくためには、既存のスタイルからの脱却や新たなビジネスモデルの確立を目指すことが重要です。

組織文化の変革

DX 人材育成は組織全体のマインドセットをデジタル化に向けて変革する力となります。これにより、企業はデジタルファーストの文化を確立し、変化に対する組織の適応力を高めることができます。創業年数が長い分だけ組織文化の変革が難しくなってきますが、デジタルマインドを醸成することが企業の変革への底上げに繋がっていきます。

DX 人材育成のための 4 ステップ

DX 人材育成は、自社にとって最適な取り組み方をする必要があります。人材育成においては、企業毎に様々な現状と課題があり一概にこのやり方がベストであるとお伝えすることは難しいです。

しかし、過去 700 社以上の企業と人材育成についてお話を伺ってきた中で、ある程度人材育成の課題は共通しておりました。今回その中でも再現性があり、効果が見られたパターンをまとめておりますのでそちらをご紹介いたします。

Step 1.人材定義

DX 人材育成を進めていく上で、現状の把握はかかせません。あるべき人物像の定義するために、ミッション・ビジョンに沿った定義を実施する必要があります。

ここでは人材定義・育成のポイントを 3 点を課題と対策を交えてご紹介いたします。

2.リテラシー教育（eラーニング）

DX を推進する上で大切なことは、全社一丸となって進めていくことが非常に重要です。事業部毎に進めていくこともできますが、本質的な解決にはならないため全社員が DX リテラシーを高めていく必要があります。

キカガクでは、「デジタルスキル標準」の構成の一つである「DX リテラシー標準」に準拠した、 DX リテラシーアセスメントを用意しており、DX リテラシー教育のスキルを可視化し定量評価することができます。学んで終わりではなくしっかりとスキルが身についたかを定量評価をするアセスメントを活用する会社も増えてきております。

※参考：全社員向け DX リテラシーアセスメント

3.実践スキルの習得

IT リテラシースキルを身につけたら終わりということではなく、身につけた上で実践できるスキルの習得が必要となってきます。ここのスキルに関しては、全社的なものではなく、部署ごとに特化して学ぶ会社がほとんどです。

経済産業省が定義した 「DX 推進スキル標準」の人材類型毎に基礎から応用までの様々な実践スキルがあり、実際に DX スキルを身につけるためには自社にあった実践スキルを学ぶ事が必要です。キカガクでは デジタルスキル標準に沿った形でロードマップを作成しております。

現在、自社がどの「人材類型」を育成しなくてはならず、どのレベルのスキルセットが必要なのかが整理できますのでぜひご参考ください。

4.実務への適用・活用

DX リテラシー教育を学び、DX を推進するための実践スキルを学びここで実務に適用・活用していくフェーズに入ってきます。よく聞くのが学んだ後にうまくいかないケースの一つとして、「学びが成果に紐付かず継続しない」事があげられます。

「そもそもどんな課題に取り組めばよいか分からない」であったり、「プロジェクト推進に他部署や上⻑の承認が必要で時間と⼼理的コストがかかる」であったり、「データの取得や環境構築がうまく⾏かず、最初の⼀歩⽬が踏み出せない」等様々な問題に直面し頓挫してしまうケースも見受けられます。

参考：課題解決型（PBL）研修

このような課題を解決できるよう、キカガクでは企業の課題を受講生に持ち寄っていただき、その課題解決にむけ企画・構想から仮運用まで一気通貫して伴走支援をしております。

DX 人材育成事例 9 選

最後の章では、DX 人材育成の事例を「大企業の DX 人材育成の事例」・「中小企業の DX 人材育成の事例」・「キカガクの DX 人材育成の事例」それぞれでご紹介いたします。

大企業：中外製薬株式会社（医療）

参照：「DX銘柄2023」選定企業レポート

大企業：株式会社小松製作所（機械）

参照：「DX銘柄2023」選定企業レポート

大企業：トラスコ中山株式会社（卸売業）

参照：「DX銘柄2023」選定企業レポート

中小企業：株式会社フジワラテクノアート（醸造機械・食品機械・バイオ関連機器製造業）

参照：経済産業省　DX Selection2023

中小企業：株式会社土屋合成（プラスチック製品製造業）

参照：経済産業省　DX Selection2023

中小企業：グランド印刷株式会社（印刷業）

参照：経済産業省　DX Selection2023

キカガク：住友重機械工業株式会社（製造業）

キカガク：サッポロホールディングス株式会社（食品）

キカガク：農林水産省（行政）

まとめ

いかがでしたでしょうか。本記事では、DX 人材育成に関して考慮すべき点や DX 人材育成に取り組む企業事例などについてご紹介いたしました。ぜひ自社の課題に合わせた DX 人材育成を実施、DX 推進に取り組んでいただければと思います。最後までお読みいただきありがとうございました。

導入実績 700 社以上！業界業種様々な DX 人材育成導入事例のご紹介

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