【DX 研修成功への第一歩】 DX 研修はどんな内容にすればよいのか?

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【DX 研修成功への第一歩】 DX 研修はどんな内容にすればよいのか?

DX に必要な知識やスキルは多岐にわたるだけでなく、扱う技術も難しくなります。
こういった背景から、もし技術畑出身でない方が育成担当になった場合、DX 研修のカリキュラム設計に苦労されるとおもいます。

そこで本記事では、デジタルスキル標準をベースに DX 研修はどういった内容の研修を実施する必要があるのかをご紹介します。

なお、DX 人材の育成ステップやキカガクの DX 研修については下記記事でもご紹介しております。
DX 研修をお探しの方はこちらの記事もご参考ください。

DXとは

DX とは「Digital Transformation(デジタルトランスフォーメーション)」の略で、デジタル技術を活用して社会やビジネスを改革する取り組みを指します。経済産業省は DX を次のように定義しています。

企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること

引用:デジタルガバナンス・コード2.0(旧DX推進ガイドライン)

つまり、DX は単なる デジタル化やペーパーレス化ではなく、データやデジタルを活用しビジネスモデルや組織風土自体も「変革」することで、変化の大きい現環境下でも競争優位性を確保するということを目指したものになります。

DX 研修とは

DX 研修とは、企業が新しい価値を生み出し、ビジネスフローを改革するためにデジタル技術をどのように利用するかを学ぶためのプログラムです。

この中には、そもそもの IT に関する基本的な知識から、生産性を向上させるためのデジタル技術の理解、AI(人工知能)、IoT(モノのインターネット)、ビッグデータなどの最先端の技術、更には DX プロジェクトの推進技術やビジネス構想・企画についてのスキル獲得とその活用が含まれます。

今日のビジネス環境下では、デジタル技術の急速な進歩と消費者の行動パターンの変化に迅速に対応することが求められています。このため、企業は DX を推進する必要性を認識し、社員がデジタル技術を理解し、それらをビジネスへ組み込むスキルを養成するために、DX研修が重要となります。

DX 研修を実施するメリット

では DX 研修にはどういったメリットが考えられるでしょうか。大きく以下の事が考えられます。

社員のスキルアップ

DX 研修の最大の利点は、社員の能力を高めることになります。この研修を通じて、企業は自社内で DX 人材を育成・確保することができます。

さらに、単なる知識研修だけでなく実務に繋がるような研修を行うと「学び」と「実践」を一体化させる環境が整い、育成がビジネス成果に繋がります。そうなると、受講者自身スキルアップが楽しくなり、環境の変化に合わせて社員のマインドやスキルが自然に変わる構造が生まれるきっかけになります。

社内風土の改善

企業の文化や風土の変革は一朝一夕でなし得えません。しかし、このビジネス環境の変化が大きい昨今では、意識して組織の新陳代謝を促す仕掛けをつくる必要があります。DX が進んでいる企業は、デジタル化だけでなくデジタルを通して、変化をしないと生き残れないという企業全体の意識改革を促しています。

この意識改革に DX 研修が役立ちます。DX 研修を通して、DX への共通認識をつくるだけでなく、変化をしないと生き残れないという意識醸成をしていくことが可能です。また、研修結果や学習進捗を人事制度に取り組むことで、変化をしている人とそうでない人を可視化することもできるようになっています。

このように、DX は育成という観点だけでなく、組織風土への変革という観点からも役立ちます。

DX 研修で育成すべき人材像

DX 研修にて育成する方向性を、経済産業省と IPA にて策定している「デジタルスキル標準」でご紹介します。 「デジタルスキル標準」は「DX リテラシー標準」「DX 推進スキル標準」で構成されています。

DXリテラシー標準とは

DX リテラシー標準とは、全てのビジネスパーソンが身につけるべき能力・スキルの標準を示した指針です。経済産業省は、DX リテラシー標準策定のねらいとして、以下のように説明しています。

ビジネスパーソン一人ひとりがDXに関するリテラシーを身につけることで、DXを自分事ととらえ、変革に向けて行動できるようになる

出典:デジタルスキル標準 ver.1.0

DX リテラシー上記出典では明記されていませんが、一般的には、情報技術やツールを扱うためのの基本的な知識だけでなく、DX 推進に必要な基本的な知識を含んだ DX を理解し、推進するために必要な基本的な知識の総称です。

これを「マインド・スタンス」「Why (DX の背景)」「What(DX で活用されるデータ・技術」「How(データ・技術の利活用)」というフレームワークに落とし込み、獲得すべき DX リテラシーの能力・スキルの方針を示したものが DX リテラシー標準となります。

例えば、DX リテラシー標準のスキルの項目と学習ゴールの一例をご紹介いたします。

大項目

項目

学習のゴール

マインド・スタンス

・変化への対応
・顧客・ユーザーへの共感
・常識にとらわれない発想
・柔軟な意思決定
・事実に基づく判断

社会変化の中で新たな価値を生み出すために必要なマインド・スタンスを知り、自身の行動を振り返ることができる

Why

・社会の変化
・顧客価値の変化
・競争環境の変化

人々が重視する価値や社会・経済の環境がどのように変化しているか知っており、DX の重要性を理解している

What

・データ
 ・社会におけるデータ
 ・データを読む、説明する
 ・データを扱う、判断する
・デジタル技術
 ・AI、クラウド
 ・ハードウェア・ソフトウェア
 ・ネットワーク

DX 推進の手段としてのデータやデジタル技術について知っている

How

・活用方法、事例
 ・活用事例
 ・ツール活用
・留意点
 ・セキュリティ
 ・モラル
 ・コンプライアンス

データ・デジタル技術の活用事例を理解し、その実現のための基本的なツールの活用方法を身につけたうえで、 留意点などを踏まえて実際に業務で活用できる

参照:デジタルスキル標準 ver.1.0

DX 推進スキル標準とは

次に DX 推進スキル標準をご紹介します。DX 推進スキル標準とは、DX を推進する人材の役割や習得すべきスキルの標準を示した指針です。経済産業省は、DX 推進スキル標準策定のねらいとして、以下のように説明しています。

DXを推進する人材の役割や習得すべき知識・スキルを示し、それらを育成の仕組みに結び付けることで、リスキリングの促進、実践的な学びの場の創出、能力・スキルの見える化を実現する

出典:デジタルスキル標準 ver.1.0

DX 推進スキル標準は、DX リテラシー基準の知識を基礎に、DXを推進するための人材のスキルを明確化しています。DXリテラシーを高めることで、DX への積極的な行動が可能になる一方、それはあくまでリテラシーの範囲です。本質的な DX の推進には、DX 推進スキル標準で規定しているような専門的な知識が必須になります。

DX 推進人材の「人材類型」の定義

DX 推進スキル標準は、DX の推進において必要な人材を次のように 5 類型に区分し定義しています。

人材類型

定義

ビジネスアーキテクト

DX の取組みにおいて、ビジネスや業務の変革を通じ て実現したいこと(=目的)を設定したうえで、関係 者をコーディネートし関係者間の協働関係の構築を リードしながら、目的実現に向けたプロセスの一貫した 推進を通じて、目的を実現する人材

データサイエンティスト

DX の推進において、データを活用した 業務変革や新規ビジネスの実現に 向けて、データを収集・解析する仕組み の設計・実装・運用を担う人材

サイバーセキュリティ

業務プロセスを支えるデジタル環境にお けるサイバーセキュリティリスクの影響を 抑制する対策を担う人材

ソフトウェアエンジニア

DX の推進において、デジタル技術を活 用した製品・サービスを提供するための システムやソフトウェアの設計・実装・ 運用を担う人材

デザイナー

ビジネスの視点、顧客・ユーザーの視点 等を総合的にとらえ、製品・サービスの 方針や開発のプロセスを策定し、 それらに沿った製品・サービスのありかた のデザインを担う人材

参照:デジタルスキル標準 ver.1.0

DX 研修で実施すべき内容

DX 研修にて実施すべき内容を、上記の DX リテラシー標準と DX スキル標準に沿ってご紹介します。

DX リテラシー標準に沿った DX 研修の内容

DX リテラシー標準は、DX 推進を加速させるために、全社員的に DX リテラシーを向上させることを目指し実施していきます。では、この DX リテラシーを向上させるためにはどういった内容の研修を実施するべきでしょうか。

上記のDX リテラシー標準の項目を参考にまとめると次のようになります。

大項目

研修内容例

マインド・スタンス
Why

・DX の定義
・DX の必要性や背景
・組織ベースでの DX の必要性や背景
・DX を進める上での心構え
・社会や顧客等の企業を取り巻く変化

What

・データやデジタル技術の基礎知識
・デジタルツールの紹介
・データ
・AI
・クラウド
・RPA

How

・活用のイメージが湧く事例
・デジタルツールの使い方
・ノーコード/ローコードツールの基礎知識
・セキュリティの基礎知識
・個人情報への扱いやネットにおけるモラル、データ関連のコンプライアンス等の基礎知識
・DX プロジェクトの進め方に関する基礎知識

つまり、なぜ自社は DX を実施していかなければならないのか、自分にどう関わってくるのかというところから、基本的なデジタル技術〜最新技術の概要、その技術を活用した事例や DX プロジェクトの概要まで幅広く学習していきます。

ここでの目的は、DX 推進に対する共通認識づくりがメインとなるので、自社課題や育成目標に合わせて、本内容からアレンジする形で研修カリキュラムを設定するのが良さそうです。

DX 推進スキル標準に沿った DX 研修の内容

続いて、具体的に DX を推進する人材像にそって、どういったことを研修として実施していくか見ていきましょう。

こちらでは、DX リテラシー標準にそって、ベースの知識はすでに入っていることを前提にご紹介いたします。研修内容例は、各人材にとって特に重要な研修内容を例示しています。

人材類型

人材

研修内容例

ビジネスアーキテクト

ビジネスアーキテクト (既存事業の高度化/新規事業開発)

・ビジネス戦略策定・実行
・プロダクトマネジメント
・変革マネジメント
・システムズエンジニアリング
・プロジェクトマネジメント
・エンタープライズアーキテクチャ
・ビジネス調査
・ビジネスモデル設計
・ビジネスアナリシス
・ビジネス視点での検証

ビジネスアーキテクト (社内業務の高度化・効率化)

・変革マネジメント
・プロジェクトマネジメント
・課題発見/企画
・ノーコード/ローコードによる業務効率化

データサイエンティスト

データエンジニアリング

・データ活用基盤設計
・データ活用基盤実装/運営

データサイエンティスプロフェッショナル

・数理統計/多変量解析/データ可視化
・機械学習/深層学習

データビジネスストラテジスト

・データ理解/活用
・データ/ AI 活用戦略
・データ/ AI 活用業務の設計/事業実装/評価

サイバーセキュリティ

サイバーセキュリティエンジニア

・クラウドインフラ活用
・セキュア設計/開発/構築
・セキュリティ運用/保守/監視

サイバーセキュリティマネージャー

・セキュリティ体制構築/運営
・セキュリティマネジメント
・インシデント対応と事業継続
・プライバシー保護

ソフトウェアエンジニア

バックエンドエンジニア

・コンピュータサイエンス
・チーム開発
・ソフトウェア設計手法
・ソフトウェア開発プロセス
・Web アプリケーション基本技術
・バックエンドシステム開発
・クラウドインフラ活用

クラウドエンジニア/SRE

・コンピュータサイエンス
・クラウドインフラ活用
・SRE プロセス
・セキュリティ運用・保守・監視

フロントエンドエンジニア

・コンピュータサイエンス
・チーム開発
・ソフトウェア設計手法
・ソフトウェア開発プロセス
・Web アプリケーション基本技術
・フロントエンドシステム開発

フィジカルコンピューティングエンジニア

・フィジカルコンピューティング

デザイナー

グラフィックデザイナー

・デザイン技術

サービスデザイナー

・顧客/ユーザー理解
・価値発見/定義
・検証(顧客/ユーザー視点)

UX/UIデザイナー

・顧客/ユーザー理解
・価値発見/定義
・デザイン設計
・検証(顧客/ユーザー視点)

参考:IPAデジタルスキル標準

上記のように、育成する人材像によって幅広く研修を実施していく必要があります。すべての人材を育成する必要はありませんが、自社の課題と優先順位に沿って上記から研修内容を選択していく必要があります。また、専門性人材ですと、実務への活用ということがとても重要になってきます。

研修検討の際に、上記のインプットだけでなく、十分なアウトプット研修も組み合わせて実施できるかもとても大切になります。

まとめ

本記事では、DX リテラシー標準と DX 推進スキル標準に沿って、どういった DX 研修を実施すればよいのかという内容についてご紹介しました。上記のように、DX リテラシー標準は広く浅く、DX 推進スキル標準では専門分野に分け、深く研修を実施することが見えてきました。


自社の育成イメージにあった研修を組み合わせて研修内容を策定する際、本記事がご参考になれば幸いです。

株式会社キカガクでは活躍する DX 人材を育成するため様々な研修をご提供しており、各コースの詳細やその他研修については下記の資料にてご紹介しております。

無料で受けられる講座や可視化サービスであるアセスメントの無料デモ等もご用意しておりますので、研修をご検討されている方のご参考になれば幸いです。

最後までご一読いただき誠にありがとうございました。

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