【DX推進の実現方法】DX の推進に取り組むための手順と成功への道筋

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【DX推進の実現方法】DX の推進に取り組むための手順と成功への道筋

DX を推進していくにあたり、適切な目標をたてることはとても重要です。しかし、自社に合った取組み方法や必要な技術等様々な課題があげられます。本記事では、DX の推進に取組むための手順と成功への道筋について ご紹介いたします。

DX(デジタルトランスフォーメーション)とは

DX(デジタルトランスフォーメーション)について、経済産業省は以下のように定義しています。

「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズをもとに、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること」

出典:デジタルガバナンス・コード 2.0

つまり DX(デジタルトランスフォーメーション)とは、ビジネスや組織がテクノロジーの力を利用して変革を達成し、新しい価値を創造し、競争力を強化するプロセスを指します。

DX の定義と目的

デジタルトランスフォーメーション(DX)とは、組織がビジネスモデルや運用をデジタル技術を用いて根本的に変革することを指します。DXの目的は多岐にわたりますが、主なものとしては業務効率の向上、コスト削減、新たなビジネスチャンスの創出、顧客体験の改善などがあります。

デジタルトランスフォーメーションは単にテクノロジーの導入というより、それが組織全体にどのように影響を及ぼし、価値を創造するかに重点を置いたアプローチです。

DX の重要性と現在の状況

現代のビジネス環境では、DXは避けて通れない重要なテーマとなっています。テクノロジーの急速な進化と共に、消費者の期待は高まり、ビジネスの競争環境も激化しています。

このような状況下では、組織は新しいデジタル技術を活用して業務を効率化し、顧客体験を向上させ、新たなビジネスモデルを開発する必要があります。

また、COVID-19パンデミックは、DXの必要性を一層強調しました。リモートワーク、オンライン販売、バーチャルコミュニケーションなど、デジタル技術が中心的な役割を果たす新しいビジネス環境が形成されています。このような変化に適応し、それらをビジネスチャンスに変えるためには、DXの推進が不可欠となっています。

Step.1 DX 推進の戦略と計画

導入DX を成功させるためには、明確な戦略と計画が必要不可欠です。戦略を立案し計画を作成、そして必要な予算と資源を確保することで、組織全体が目指す方向性を明確にし、一貫した行動をとることが可能になります。

DX 推進のための戦略立案

DX 推進のための戦略は、ビジネス目標や組織のビジョンを達成するための包括的な計画です。これは、どのようなデジタル技術を利用するか、それが組織やビジネスにどのような影響を与えるか、どのように変革を実現するかについてのガイドラインを提供します。

戦略立案には、現状のビジネスプロセスやITインフラの分析、競争分析、ステークホルダーとのコミュニケーションなどが含まれます。

DX 計画の作成とロードマップの策定

戦略が定まったら、次は具体的なDX計画を作成します。これには、目標の設定、プロジェクトの範囲の定義、役割と責任の割り当て、スケジュールの作成などが含まれます。

さらに、ロードマップを設定して、各フェーズの目標とタイムライン、進捗状況を可視化します。これにより、プロジェクトが予定通りに進行しているか、また必要な調整があるかを確認できます。

DX のための予算と資源の確保

DX推進には、人的、技術的、金銭的な資源が必要です。予算は新しい技術の導入や人材の育成、外部の専門家のコンサルティング料などをカバーする必要があります。また、必要なスキルを持つ人材を確保することも重要です。

これには、内部の育成と外部からの採用の両方が含まれる場合があります。予算と資源を適切に管理することで、DXプロジェクトの成功をサポートします。

Step.2 人々の意識改革と組織文化の醸成

DX 推進のためのリーダーシップ

DX を推進するためには強力なリーダーシップが不可欠です。リーダーは、DXのビジョンを共有しその必要性を組織全体に理解させ、変革を主導する役割を果たします。リーダーの役割は、組織の阻害要因を取り除き人々が新しい方法で働くことを奨励することにもあります。

また、リーダーはDXの成功を評価し、組織全体でその成果を共有することで、更なる革新を促すことも重要です。

教育とトレーニング:スキルと知識の強化

DXは 新しい技術を導入するだけでなく、その技術を効果的に活用するためのスキルと知識が必要です。したがって、従業員の教育とトレーニングは、DX 推進の重要な部分です。

これには、新しいテクノロジーやツールの使い方、データ分析や AI の活用方法、新しい業務プロセスへの適応などが含まれます。教育とトレーニングを通じて、従業員は自信を持って働くことができ、組織全体の DX への適応力が高まります。

組織文化と DX 推進の相互作用

組織文化は DX の成功に大きな影響を与えます。一方で、DX 自体が組織文化を形成し変革する力ともなります。革新的な組織文化は、新しいアイデアや手法を探求し、DX を推進することを手助けします。

一方、閉鎖的で保守的な文化は DX の進行を阻害する可能性があります。したがって、DXを推進するためには、組織文化を理解し、必要に応じてそれを変革することが重要です。これは、リーダーシップ、コミュニケーション、報酬と認知のシステムなどを通じて達成できます。

Step.3 技術選定と導入

DX の成功は、適切なテクノロジーの選定とその導入に大きく依存します。本章では、DX 推進における主要なテクノロジー、それらの選定と評価方法、そして実際の技術導入とその注意点について説明します。

DX推進における主要なテクノロジー

DX の推進においては、様々なテクノロジーが活用されます。その中には、クラウドコンピューティング、ビッグデータ分析、人工知能(AI)、機械学習、ブロックチェーン、インターネット・オブ・シングス(IoT)などが含まれます。

これらのテクノロジーは、業務効率の向上、新たなビジネスチャンスの発見、顧客体験の改善、意思決定の高速化など、組織が DX の目的を達成するのに役立ちます。

技術選定と評価方法

技術の選定は、組織の目標と要件、そして利用可能な予算に基づいて行われます。評価方法としては、以下のような要素を考慮することが一般的です。

  • テクノロジーの機能性と性能
  • 拡張性と柔軟性
  • コスト
  • セキュリティ
  • サポートとメンテナンス
  • ベンダーの信頼性...

また、評価には試験導入やパイロットプロジェクトを行うことも役立ちます。

実際の技術導入とその注意点

技術の導入は、計画的かつ段階的に行うことが推奨されます。まず、プロジェクトの範囲を明確にし、それに基づいて必要な技術とリソースを特定します。次に、具体的な導入プランとタイムラインを作成します。その際、各ステージでの目標と評価基準を設定することが重要です。

導入の注意点としては、新しいテクノロジーは組織の既存のシステムやプロセスと適切に統合されるべきであり、ユーザーがそれを容易に利用できるようにすることです。また、セキュリティとプライバシーの問題に対しては特に注意を払う必要があります。最後に、技術導入は一時的なプロジェクトではなく、継続的なプロセスと考えるべきです。新しいテクノロジーは常に評価され、必要に応じて改善されるべきです

Step.4 DX 推進の測定と評価

DX の効果を理解し、その進行を監視するためには、定量的な測定と評価が不可欠です。本章では、DX 成功のための KPI 設定、定期的な評価と調整について詳しく説明します。

DX 成功のための KPI

DX の成功を測定するためにです。これらの指標は、DXの目標と結果を明確に示すものであり、一般的には業績改善、コスト削減、業務効率化、顧客満足度向上などが含まれます。KPI は、組織の目標、戦略、そして具体的な DX 計画に基づいてカスタマイズが必須となります。

定期的な評価と調整

KPI は定期的に確認し評価することで、DX の進行状況に対し必要に応じて戦略や計画を調整します。また、新しい技術の導入や市場の変化により、KPI 自体も定期的に見直し更新することが必要です。評価と調整のプロセスは、DX の継続的な進化に対応し、改善することができます。

成功した DX 推進の事例

DX 推進に成功している企業事例を見ていきましょう。今回は上記で説明したデジタルガバナンス・コードに沿って対応した企業の事例に注目していきたいと思います。経済産業省と東京証券取引所はデジタルガバナンス・コードに沿って対応を実施した企業の中から DX 認定制度を活用し、DX 認定企業を定めています。

電気機器:株式会社日立製作所

注目ポイント

データから新たな価値を創出する Lumada(ルマーダ)を DX のエンジンに据え、社会イノベーション事業を展開。

※Lumadaとは「Illuminate(照らす・解明する・輝かせる)」と「Data(データ)」を組み合わせた造語

社会イノベーション事業の注力分野を定め、各成長分野×IT で新たな価値創造・相乗効果を生み出せる体制へと事業ポートフォリオを見直すだけでなく、デジタル基盤として個々のデジタルソリューションをプラットフォーム化しグローバルに横展開する仕掛けを構築。

2016 年の発表以降、さまざまな分野の顧客協創により 1,000 件を超えるLumadaユースケースとして実績を積み重ねるなど、社会課題の解決に貢献する社会イノベーション事業を加速させるエンジンとして拡大しています。

取組事例

Lumada アライアンスプログラム

ビジョンに賛同したパートナーとともに、Lumada を基盤としたエコシステムを構築し継続的に 価値を創出。約 100 社との連携をめざし、エコシステムを拡大

Lumada Solution Hub

約 100 件の実績ある Lumada ソリューションをパッケージ化して登録し、早期検証からスピーディーな展開まで、Lumada のエコシステムにおけるテクノロジーを活用。今後は、知恵やアイデアをつなぐ協創の場として「Lumada Innovation Hub Tokyo」も活用し DX を実現

DX 支援を目的とした施設「5G X LAB OSAKA」(産業・企業のDX)

大阪市および大阪産業局と共同で、企業が 5G・AI・IoT などの先端技術を活用して、新規事業や新たな価値を創出するための支援を実施

自社工場の DX

2020 年に国際経済フォーラムが発表する先進的な工場「Lighthouse」に選出された事業所は、設計開発から納入後の運用保守まで、AI やアナリティクス、IoT を活用しながら工場の最適なオペレーションを実現。成果を製品の故障予兆検知や運用効率の最適化などのソリューションとして Lumada に集約し、パッケージで提供

Lumada Data Science Lab.

データサイエンティストのトップ人財が集結した「Lumada Data Science Lab.」を設立し、オープンイノベーションの推進や DX を先導するデジタル人財の育成を強化。DX 人財を類型化することで、人財像ごとに育成・確保を計画

不動産業:SREホールディングス株式会社

注目ポイント

実業(リアルビジネス)である不動産事業を自ら手掛けることでその知見・データを蓄積し、不動産/金融業界などへ実務有用性の高い AI ソリューション・ツールを提供するユニークなビジネスモデルを構築。「リアル×テクノロジー」の掛け合わせを通じた顧客提供価値の追求により、不動産/金融以外の領域でもソリューション提供実績を積んでおり、今後も多様な業界の DX や事業拡大を推進する SaaS プロバイダーとして産業の活性化に貢献。

取組事例

自社不動産事業のスマート化

先端技術を活用したスマート化ツールをアジャイル開発し、積極的に試験導入することで業務を効率化し飛躍的に生産性を向上。過去の大量の取引データを基に、客観性や精度の高い不動産取引価格を自動査定する「AI 不動産査定ツール」、売買契約書や重要事項説明書の作成をスマート化する「不動産売買契約書類作成クラウド」等不動産メンバーとエンジニアが、現場からマネジメントレベルまでアウトプット志向のコラボレーションを推進する仕組みを構築し DX を推進。顧客満足度の向上につながり、ニーズに応じた質の高いサービスを提供することに成功

AI SaaSプロダクトの外部提供

自社不動産事業のスマート化の過程で磨き込まれた AI ソリューション・ツールのアルゴリズムのアップデートを常に行い AI の精度を高める「データエコシステム」を構築。クラウドツールの契約数は 2020 年対比約 1.9 倍に拡大し、SaaS ビジネスにおける重要指標であるチャーンレート(解約率)を 0.4 %と低水準に抑制。今後は外部パートナー企業とのデ―タアライアンスにより、不動産領域以外のプロダクトも拡充し、多様な産業のDX を推進する AI SaaS プロバイダーへの進化を企図

DX 人材育成

DX 推進の意義について、社長自ら全社員に対し発信するだけでなく、人事評価体系に DX への貢献度を追加。社内のデジタル人材を講師とした AI データサイエンティスト研修にも注力しており、それらの研修をブラッシュアップ、パッケージ化して外販も実施。研修での勉強にとどまらず、実践を繰り返すことを重要視しており、成功体験を積み重ねるような育成制度を構築している。

※出典:デジタルトランスフォーメーション銘柄(DX銘柄)2021

情報・通信業:ソフトバンク株式会社

注目ポイント

ソフトバンク株式会社は攻めの IT 銘柄通して、初選定された企業となります。5G を軸に 1,000 社を超えるグループ会社及びパートナー企業を有しており、自社だけでなく他社の DX 推進を支援しています。DX 調査の達成状況を見ても全ての項目において 100 %近い評価を獲得しており、将来的に DX グランプリに選ばれる可能性が高い 1 社です。

取組事例

スマートシティ竹芝(社会の DX)

ビルや街のデータをリアルタイムで活用し、価値ある情報を提供する「Smart City Platform」を開発。先端技術を活用したサービスの実装も進め、スマートシティのモデルケースを構築

ヘルスケアアプリ「HELPO」(産業の DX)

医師の過重労働、医療費の増加といった社会課題解決へのアプローチとして、健康医療相談から病院検索、一般用医薬品の EC サイトまで一気通貫で提供可能なサービス「HELPO」を展開

DX 支援を目的とした施設「5G X LAB OSAKA」(産業・企業の DX)

大阪市および大阪産業局と共同で、企業が 5G・AI・IoT などの先端技術を活用して、新規事業や新たな価値を創出するための支援を実施

ソフトバンク社内の DX 推進

4,000 人工相当の業務をデジタル化または効率化し、社員一人一人が DX を推進することを目的に「デジタルワーカー 4000 プロジェクト」に取り組んでいます。RPA や AI を中心に親和性の高いデジタルツールを組み合わせ、アナログなワークフローの自動化を実施し、業務処理における効率化・精度向上を実現しています。

小売業:株式会社セブン&アイ・ホールディングス

注目ポイント

グループ戦略として、「守りの DX」と「攻めの DX」を定めており、「守りの DX」ではセキュリティと効率化「攻めの DX」では新たな顧客価値創造をテーマとし、AI と内製化によって各種施策を実行しています。内製化している点も特徴的で、エンジニア採用に特化した人事担当者の配置や AI 人財育成プログラムをスタートする等、採用、育成に力を入れています。

取組事例

配送効率の最適化

ラストワンマイル DX プロジェクトを立ち上げ、「配送リソース」と①車両・ドライバー、②配送料、③配送ルート、④受取場所の 4 つを最適化する「AI 配送コントロール」を実施。

最終的には、EC プラットフォームと連動する「ラストワンマイル DX プラットフォーム」と「配送リソース」を組み合わせながら、車両・ドライバー、配送料、配送ルート、受取場所の 4 つの最適化を実現し、お客様へ商品をお届けすることを目指しています。

※弊社キカガクでは、株式会社セブン&アイ・ホールディングス様の子会社である株式会社セブン・イレブン-ジャパン様に小売業に特化した研修を実施しております。

興味がある方はぜひ以下ブログをご参考ください。

サービス業(教育):株式会社ベネッセホールディングス

注目ポイント

DIP(Digital Innvation Partners)という組織を社長直下に構築し、情報システム部門、人財育成部門、DX 推進のためのコンサル部門が一体となることで、中期経営計画である「コア事業の進化」と「新領域への挑戦」の実現を牽引しています。

DIPでは「事業フェイズに合わせたDX推進」と「組織の DX 能力向上」という2つのテーマに取り組んでおり、「事業フェイズに合わせたDX推進」ではコンサル部門から高スキルデジタル人財を各事業に派遣し、現場と一体となって各事業の重点実行施策を達成していくプロジェクトを実施。「組織の DX 能力向上」では、DX 推進のための システム基盤・組織改革・人材育成を実施しています。

取組事例

学習履歴データ×AI による個人別学習(進研ゼミ)

約 200 万会員の学習履歴データと小中高生指導ノウハウ膨大な学習履歴データにAIを活用することで「個人別の最適な学び」を提供。AI 搭載「進研ゼミ専用タブレット」を累計 300 万台提供することで良質な学びの機会を全国へ。

DX 推進のための人財育成(全社員対象)

ベネッセの DX に必要な 6 職種×レベル別のスキルを定義した上で社員全員にアセスメントを実施し、一人ひとりのレベルを可視化。集合型研修(オンライン)や Udemy による自学自習を提供するだけでなく、重点的に育成が必要なメンバーに対しては、OJT 型の研修も実施。

まとめ:DX 推進の未来とその進化

DX(デジタルトランスフォーメーション)は、技術とビジネス環境の進化に伴って、常に変化と進化を続けます。最終章では、DX 推進の新たなトレンドと将来の見通し、持続可能な DX 推進のための取り組み、そして DX 推進の挑戦と未来への道筋について解説します。

DX 推進の新たなトレンドと将来の見通し

DX の未来は、テクノロジーの進歩と新たなビジネスニーズによって形成されます。これには、人工知能と機械学習の進化、5G 通信の普及、エッジコンピューティングの台頭、量子コンピューティングの商用化などが含まれます。また、パンデミックの影響で、リモートワークやオンラインサービスのニーズが高まり、これらが DX の重要なトレンドとなっています。

持続可能な DX 推進のための取り組み

持続可能な DX 推進には、組織全体の文化変革、継続的なスキルと知識の向上、そして適応性の高い戦略と計画が必要です。また、デジタルテクノロジー自体も持続可能性に貢献する可能性があります。例えば、AI とデータ分析は、エネルギー効率の向上やリソースの最適化に役立ち、持続可能なビジネスモデルの開発を支援します。

DX 推進の挑戦と未来への道筋

DX 推進には、テクノロジーの高速な進化、セキュリティとプライバシーの問題、スキルギャップ、そして組織の抵抗など、さまざまな挑戦が伴います。これらの挑戦を克服するためには、組織全体での協力とコミットメント、適切な教育とトレーニング、そして戦略的な計画と実行が必要です。

また、成功した DX はビジネス価値の創出だけでなく、組織の持続可能性と社会的責任の向上にも寄与します。これらが DX 推進の未来への道筋を示しています。

いかがでしたでしょうか。DX 推進における手順と成功への道筋をご紹介いたしました。ぜひ本記事をご参考に DX 推進に向け取り組んでいただければと思います。最後までお読みいただきありがとうございました。

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