【 DX 推進に向けて】デジタル人材を育成するための研修とは?

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【 DX 推進に向けて】デジタル人材を育成するための研修とは?

不足が叫ばれているデジタル人材とはどういった人材なのでしょうか。
また、デジタル人材を増やすための適切な研修を実施するには、どういった対象者にどのような形式で、どういった内容の研修を提供すればよいでしょうか。

本記事ではデジタル人材を育成するための研修の全体像についてご紹介してまいります。

なお、DX 人材の育成ステップやキカガクの DX 研修については下記記事でもご紹介しております。
DX 研修をお探しの方はこちらの記事もご参考ください。

デジタル人材とは

デジタル人材とは

デジタル人材とは、デジタル技術を活用してビジネスを推進する能力を持つ人材のことを指します。彼らは新しいテクノロジーを理解し、それを活用して業務を効率化したり、新たなビジネスチャンスを創出したりします。デジタル人材は、ITスキルだけでなく、ビジネスの理解やコミュニケーション能力も兼ね備えています。

DX 人材とは

そもそも DX(デジタルトランスフォーメーション)とは、Digital Transformation の略称で、経済産業省では以下のように定義されています。

企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズをもとに、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること

出典:デジタルガバナンス・コード 2.0

こちらを踏まえますと DX 人材とは、デジタル技術とビジネスの両方の知識を持つだけでなく、デジタル技術を活用して企業や組織を変革し、競争力優位性を確保する取り組みまでできることを求められている人材となります。

デジタル人材と DX 人材は何が違うのか

ここを厳密に分ける必要性を一旦度外して考えると、デジタル人材と DX 人材の違いは人材の中に「X」が含まれているかどうかになると思います。D (デジタル)人材は、上記のように高いデジタル技術だけでなく、そのデジタル技術をビジネスに適用するスキルも求められます。一方で、DX (デジタルトランスフォーメーション)人材は、D 人材に加えて、X であるトランスフォーメーションの要素も求められます。つまり、デジタル技術のビジネス活用だけなく、未来の競争優位性確保のための、組織文化の変革や新規事業やビジネスモデルの創出まで求められることになります。


つまり、上記の意味においてデジタル人材は DX 人材に内包されてはいますが、DX 人材は デジタル人材に比べより高いレベルのスキルが求められることになります。ただ本記事では、デジタル人材を DX 人材と大きい意味で同義として記事を進めて参ります。

デジタル人材が不足している

ビジネス環境の変化が激しく、またデジタル化の流れが早い現代社会では、企業の競争力を維持するためにはデジタル人材が不可欠です。しかし、DX の推進度は日本が諸外国の中でも大きく遅れをとっており、その要因の一つとして DX を推進していくための素養や専門性を持った人材が不足していると言われています。

以下の画像は、日本と米国との「DX を推進する人材の「量」の確保」について集計したデータですが、日本にて DX 推進する人材が不足していると感じている割合が 80 % 以上と米国と比較してもかなり高いことが分かります。

出典:DX白書2023 第4部 デジタル時代の人材

また、「DX を推進する人材の「質」の確保」においても、 不足してると感じている割合が 80 % 以上となっており、「量」と「質」ともに不足していると考えている人がほとんどです。

出典:DX白書2023 第4部 デジタル時代の人材

デジタル人材を確保するには

上記のように不足するデジタル人材を確保するにはどうしたらよいでしょうか。日本においては下図のように、採用(外部採用+リファラル採用):52.8 %、社内人材の育成: 54.9 %、社内移動(既存人材の活用):47.4%の 3 つが多いようです。

出典:DX白書2023 第4部 デジタル時代の人材

採用で確保する際のメリット・デメリット

採用で確保する際、他会社ですでに実績を出している方が多く、育成コストのかからない即戦力として活躍してくれることが見込まれます。しかし、そもそもそういった人材がマーケットに不足していたり、採用側の企業の給料テーブルや人事評価制度が DX 人材に対応していなかったり、採用しても社内力学の把握や活用まで時間がかかったりと壁も存在します。

社内移動で確保する際のメリット・デメリット

社内移動にて確保するアプローチでは、すでに知識も推進力も社内力学もわかっている人材をピックアップできる可能性があります。しかし、そういった人材は往々にして現在の部署で活用していたり、今の業務が忙しすぎるため、移動自体が難しい傾向があります。

育成や研修で確保する際のメリット・デメリット

育成や研修で確保するアプローチでは、社内力学や推進力がある人材、ないしデジタルネイティヴな人材に、不足部分を補う形で育成していきます。しかし、育成コストやビジネス成果につながるために時間的なタイムラグが発生してしまいます。

つまり、どのアプローチにおいても一長一短があるので、それぞれのデメリットを補完しつつ、うまく組み合わせて人材を確保していく必要があります。次の章では、育成や研修でのアプローチにしぼり、どういった研修を実施していくべきなのかを見ていきましょう。

デジタル人材の研修ねらい

ではデジタル人材を研修にて育成する場合、どういった狙いがあるのでしょうか。本章はデジタル人材への育成を目的とした研修を受けることで得られる効果やメリットをご紹介します。

組織のデジタル化推進

まず、組織全体のデジタル化を推進することです。特定の社員だけでなく全社員がデジタル能力を獲得することで、企業全体のデジタル移行が加速します。その結果、企業はデジタル技術を最大限に利用し、ビジネスパフォーマンスを高めることが可能になります。

イノベーションの促進

次に、デジタル能力を持つ社員が増えることで、新たなアイデアや解決策が生まれる機会が多くなります。デジタル技術を理解し、活用できる社員が増えることで、企業は新しいビジネスモデルやサービスを創出する可能性が増します。

デジタルスキルの向上

最後に、社員のデジタルスキルの向上です。デジタル技術は日進月歩で進化を続けており、企業はこの急速な変化に対応するために、社員のスキルを常にアップデートする必要があります。研修を通して、社員が最新のデジタル技術を理解し、それを活用するための知識とスキルの習得を目指します。

以上のように、研修を通してデジタル人材を増やすことで、特定のメンバーのデジタルスキルの向上だけでなく、生産性をあげるためにデジタル体質な組織自体を作っていくことや、ビジネス環境変化に強い組織風土を作っていくことを目指していきます。

デジタル人材を育成するための研修とは?

では具体的にどういったを実施していけばよいでしょうか。研修内容は、基本的な IT スキルから、プログラミング、データ分析、AI(人工知能)の活用方法、デジタルプロジェクトの推進スキルなど多岐にわたります。本章では、デジタルにおける基礎知識を中心としたリテラシー系の研修、専門性が必要な高度な技術レベルの研修、そしてインプットだけでないアウトプット系の研修という切り口でご紹介します。

リテラシー系の研修

デジタルに関する基本的な知識を習得する研修になります。こちらの対象は全社員になります。また研修形式は、学習の自由度が高く、学習管理ができる eラーニングが一般的です。

対象

全社員

形式

eラーニング

学習内容

・学習の背景
・デジタル活用の事例
・デジタル技術の全体像
・AI等の先端技術の全体像
・デジタルツールの活用方法
・セキュリティの基礎
など

また自社の課題や育成目的に合わせて、質問対応プランの追加や、インプットだけで終わらないアウトプットの研修も検討するとよいでしょう。

高度な技術レベルの研修

先端 IT 技術等理解し、ビジネスに活用することを習得する研修になります。こちらの対象は専門性が高いため選抜社員に実施します。また研修形式は、その場での質問や、講師のサポートの充実さ、受講生間での情報交換ができる集合研修が一般的です

対象

選抜社員

形式

集合研修

学習内容

下記における深い知識
・データサイエンス
・AI / 機械学習
・データエンジニアリング
・データ解析
・クラウド
・セキュリティ
・バックエンド
・フロントエンド
など

専門性が多岐にわたるため、研修実施前に自社のビジョンや課題の整理と、その課題解決のためにどういった技術が必要なのかの整理が必要です。そこから逆算し、育成イメージと合わせて技術の選定をしていきます。なので、あくまで技術先行ではなく、ビジョンや課題から検討することが大切です。また、こういった研修も目的は現場での活用なので、座学だけでなく、実践に近い形で実施できる研修も加えることが重要です。

ビジネス推進力等を育成する研修

デジタル技術やビジネスを理解し、デジタルプロジェクトの推進方法を習得する研修になります。実際にプロジェクトを推進する人材は少数なので選抜社員を対象とします。。また研修形式は、講師からのフィードバックがある点や、受講生間での情報交換ができる点、アウトプットができる点などを考慮し、集合研修が一般的です。

対象

選抜社員

形式

集合研修

学習内容

下記における深い知識
・ビジネス戦略策定・実行
・プロダクト/プロジェクトマネジメント
・システムズエンジニアリング
・ビジネスモデル設計
・顧客理解/ビジネス理解
など

こちらもアウトプットができる研修が望ましいです。またそのアウトプットに対して、適切にフィードバックできる実績のある担当者や研修プロバイダーを選択する必要があります。

まとめ

以上、デジタル人材とその育成方法の全体像をみてきました。現在は、デジタル人材も DX 人材の文脈内で語られることが多く、DX 人材の育成へ舵をきる企業が大半となっています。流行り廃りのある育成分野ですが、このデジタル・ DX 人材の育成の目的は、組織の新陳代謝をあげることとなります。つまり、育成したら完了ではなく、社員や組織がビジネス環境の変化に合わせて継続的にスキルアップし続けるにはどういった仕組みをつくればよいか、という視点が大切になってきます。

最後までお読みいただきありがとうございました。本記事が皆様の参考となれば幸いです。

株式会社キカガクでは活躍する DX 人材を育成するため様々な研修をご提供しており、各コースの詳細やその他研修については下記の資料にてご紹介しております。

無料で受けられる講座や可視化サービスであるアセスメントの無料デモ等もご用意しておりますので、研修をご検討されている方のご参考になれば幸いです。

最後までご一読いただき誠にありがとうございました。

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