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目次
DX の重要性に伴い、DX 人材育成をサポートする企業が多くなってきました。
そこで、DX 研修を選ぶ際にどういったポイントを抑えればよいのか、また DX 研修を提供する会社までご紹介いたします。
なお、DX 人材の育成ステップやキカガクの DX 研修については下記記事でもご紹介しております。
DX 研修をお探しの方はこちらの記事もご参考ください。
DX とは「Digital Transformation(デジタルトランスフォーメーション)」の略で、デジタル技術を活用して社会やビジネスを改革する取り組みを指します。経済産業省は DX を次のように定義しています。
企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること
引用:デジタルガバナンス・コード2.0(旧DX推進ガイドライン)
つまり、DX は単なる デジタル化やペーパーレス化ではなく、データやデジタルを活用しビジネスモデルや組織風土自体も「変革」することで、変化の大きい現環境下でも競争優位性を確保するということを目指したものになります。
次に、DX プロジェクトにおけるボトルネックについて見ていきましょう。下図は弊社が DX を推進する立場にある方 50 名に独自アンケートをしたものになります。そのアンケート結果として、共通して見られた DX プロジェクトのボトルネックを抽出しています。
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「変革」を伴う DX を実施するには、全社一丸となって取り組む必要があります。つまり、DX を推進するには、DX 人材の育成だけでなく、全従業員に対して DX 教育をしていく必要があります。
つまり、上図のようなボトルネックを育成で解消するためには、「リソース不足」解消するためにDX 人材の育成を行い、「変化への抵抗」の軽減と「意識統一」への支援を目的として育成するのが、全従業員に対しての DX 教育となります。この両面からのアプローチで初めて、DX を推進するための下地が完成します。
以上をまとめると DX 研修とは、DX 推進において、次の目的を達成するために下記の人材を対象として実施することを指します。
目的 | 対象 |
|---|---|
・変化への抵抗の軽減 | 全社員 |
DX 推進できる人材の育成 | DX を推進する人材 |
では、具体的に DX 研修ではどういった内容を実施すべきでしょうか。それを考えるにあたり、経済産業省と IPA(独立行政法人情報処理推進機構) にて策定している「デジタルスキル標準」をご紹介します。
デジタルスキル標準とは、ビジネスパーソン全体に向けた DX の基礎知識やマインドスタンスを学習するための項目や、DX を推進するうえで必要な人材とスキルをまとめた指針です。また、デジタルスキル標準は以下の 2 つ で構成されています。
DX リテラシー標準:全てのビジネスパーソンが身につけるべき能力・スキルの標準
DX 推進スキル標準:DX を推進する人材の役割や習得すべきスキルの標準
DX リテラシー標準は、DX 推進を加速させるために、全社員的に DX リテラシーを向上させることを目指し実施していきます。では、この DX リテラシーを向上させるためにはどういった内容の研修を実施するべきでしょうか。上記のDX リテラシー標準の項目を参考にまとめると次のようになります。
大項目 | 研修内容例 |
|---|---|
マインド・スタンス | ・DX の定義 |
What | ・データやデジタル技術の基礎知識 |
How | ・活用のイメージが湧く事例 |
つまり、なぜ自社は DX を実施していかなければならないのか、自分にどう関わってくるのかというところから、基本的なデジタル技術〜最新技術の概要、その技術を活用した事例や DX プロジェクトの概要まで幅広く学習していきます。ここでの目的は、DX 推進に対する下地づくりがメインとなるので、自社課題や育成目標に合わせて、本内容からアレンジする形で研修カリキュラムを設定するのが良さそうです。
続いて、具体的に DX を推進する人材像に沿って、どういったことを研修として実施していくか見ていきましょう。こちらでは、DX リテラシー標準にそって、ベースの知識はすでに入っていることを前提にご紹介いたします。研修内容例は、各人材にとって特に重要な研修内容を例示しています。
1人材類型 | 人材 | 研修内容例 |
|---|---|---|
ビジネスアーキテクト | ビジネスアーキテクト (既存事業の高度化/新規事業開発) | ・ビジネス戦略策定・実行 |
ビジネスアーキテクト (社内業務の高度化・効率化) | ・変革マネジメント | |
データサイエンティスト | データエンジニアリング | ・データ活用基盤設計 |
データサイエンティスプロフェッショナル | ・数理統計/多変量解析/データ可視化 | |
データビジネスストラテジスト | ・データ理解/活用 | |
サイバーセキュリティ | サイバーセキュリティエンジニア | ・クラウドインフラ活用 |
サイバーセキュリティマネージャー | ・セキュリティ体制構築/運営 | |
ソフトウェアエンジニア | バックエンドエンジニア | ・コンピュータサイエンス |
クラウドエンジニア/SRE | ・コンピュータサイエンス | |
フロントエンドエンジニア | ・コンピュータサイエンス | |
フィジカルコンピューティングエンジニア | ・フィジカルコンピューティング | |
デザイナー | グラフィックデザイナー | ・デザイン技術 |
サービスデザイナー | ・顧客/ユーザー理解 | |
UX/UIデザイナー | ・顧客/ユーザー理解 |
上記のように、育成する人材像によって幅広く研修を実施していく必要があります。すべての人材を育成する必要はありませんが、自社の課題と優先順位に沿って上記から研修内容を選択していく必要があります。また、専門性人材ですと、実務への活用ということがとても重要になってきます。研修検討の際に、上記のインプットだけでなく、十分なアウトプット研修も組み合わせて実施できるかもとても大切になります。
では上記の DX リテラシーや DX 推進スキルでのポインを踏まえながら、DX 研修会社を検討する際に押さえておきたいポイントをご紹介します。
上記のようにDX 研修は幅が広く、付随するリテラシーや技術の領域が広くなります。まずは当たり前ですが、育成したいスキルが身につけられる研修を持っているかどうかがポイントになります。
さらに、今後育成すべき分野や領域が広がったりすることもあります。そういった際に、現状の先に何を学ぶ必要があるのか、そのための学習コンテンツをもっているかなどが、先を見据えた DX 研修を組み立てる上で重要になってきます。
また、研修の幅が広ければ、1 社で DX 人材育成をトータルサポートできるので、複数研修会社を採用する必要が少なくコミュニケーションコストが圧倒的に少なく実施することが可能となります。
次に、幅広い形式にて研修を実施できるかを考慮することも重要です。
研修プロバイダーの中には、eラーニングのみ提供している企業もあります。オンライン研修( eラーニング)と対面研修のどちらがより効果的かは、企業の状況やニーズによります。オンライン研修は、時間や場所に制約されずに学習できる利点がありますし、対面研修には、直接的なフィードバックや質問の機会が多いという利点があります。受講者のモチベーションや研修に当てられる時間、予算や習熟度に合わせて、適切に決める必要があります。
この自社ニーズにあった研修形式にて組み合わせながら実施可能かどうかを事前に確認する必要があります。
研修の期間と頻度も重要な選択基準です。短期間で集中的に学ぶ研修と、長期間にわたって徐々に学ぶ研修のどちらが適しているかは、企業の状況や目標、参加させる想定受講者のリソースによって考える必要があります。
このあたりを研修プロバイダーが企業のニーズに合わせて柔軟にアレンジできるかも研修プロバイダーに確認する必要があります。
このカスタマイズには 2 つの意味があります。まずは、研修を多く持っており、受講生のレベルやニーズに合わせて研修を組み合わせ、目標とする人材へ育成できるロードマップをひけるというカスタマイズ性になります。つまり、研修の組み合わせによるカスタマイズになります。
もう一つは、研修自体に業界特有の問題や自社課題などを反映することができるか、ということになります。DX 人材の育成において重要なのは、研修後活用のイメージが湧くか、ということがあります。例えば、自社と離れた業界の事例や、自社課題から程遠い技術や活用事例では、学習してもその先につながるイメージが湧かず、モチベーションの低下を引き起こします。つまり、研修の中身自体をカスタマイズ可能かということが重要になってきます。
ただしカスタマイズには当然追加の必要が必要になりますので、予算との兼ね合いでどこまで実施かどうかは、各研修プロバイダー等との調整が必要になります。
DX 研修の最終目標は、DX の推進です。そのため研修を導入して終了ではなく、研修で学んだ内容をその先に活かしてもらう必要があります。そういった先に必要なのが、とくに DX 推進人材において知識研修のその先の研修を提供してくれるかどうかになります。
例えば弊社キカガクでは、研修依頼会社の現場で使われている実データをお預かりし、その実データを活用してデータ分析や AI のモデル開発等を学べる実データ PBL 研修(課題解決型研修)を実施していています。これにより参加者は日々自分が使うデータで先端技術を学べ、かつ、そのままデータ活用等ができるので活用イメージとモチベーションが湧きます。つまり、活用を見据えた育成が実施できます。
このように、次に活きる研修を実施できるかということもポイントになります。
以上のポイントを考慮しながら、企業のニーズに最も適した DX 研修プロバイダーを選ぶことが重要です。次の章では、実際にいくつか DX 研修を提供している企業をご紹介します。
まずは、DX リテラシー人材の育成を中心とした、DX における eラーニングが強い会社とその簡単な特徴をご紹介します。
キカガクでは上記の DX リテラシー標準に準拠したものから、Excel や BI ツールの基本的な使い方まで包括的に eラーニングを提供しています。また、キカガク for Business ではこの eラーニングや学習管理システム、スキルやマインドの可視化システムが一体となったサービスもご用意しています。
また、DX 人材の育成ステップやキカガクの DX 研修の特徴はこちらの記事でもご紹介しています。
schoo for Business は、schoo が提供している法人向けのオンライン動画学習サービスになります。動画数 7,500 本以上を保有し、定額見放題となっています。また、オンライン集合学習機能もあり、アーカイブ動画でオンライン集合研修も可能です。
gacco for Bizは、株式会社ドコモgacco が運営する大規模公開オンライン講座の法人向けサービスになります。Udemy や schoo 同様 DX 関連以外のコンテンツも多く保有しています。また、1 ユーザーあたりミニマム 200 円/月 とかなりコストも抑えられます。
AI やデータサイエンスの育成に特化した Aidemy が提供する Aidemy Business は 180 以上の豊富な DX 関連の学習コンテンツを保有しています。また、 DX 人材の育成サポートや受講生の学習進捗の可視化がわかる管理システム等が魅力になります。
Udemy for Business は、Udemy が提供している法人向けのオンライン動画学習サービスになります。Udemy にあるコンテンツを受講生の自身のペースで学習できるため、リテラシー向上としての DX 研修に向いています。法人専用の管理機能があり、学習進捗等を管理可能です。
続いて、eラーニングだけでなく、オンライン・オフラインの集合研修も実施している DX 研修プロバイダーとその簡単な特徴をご紹介します。
AI・データサイエンス系の教育企業として、700 社以上の企業に DX 研修を提供しています。特に、高いカスタマイズ性と実データ問題解決型研修にて実績があり、ただの知識研修だけでなく、現場での活用・活躍を見据えた人材育成を提供しています。
STANDARD は、事前知識なしで受講できる DX リテラシー講座での全社員向け講座をもっているだけでなく、DX 戦略立案のサポートや 人材プランニングまでトータルでサポートできるようなサービスを提供しています。
スキルアップ AI はスキルアップ AI の講座マップをベースに、個社に合わせて最適な研修をカスタマイズしてくれます。また eラーニングから集合研修まで幅広く提供しているので、研修のデリバリーという観点からも幅広い選択肢から自社にあった研修をチョイスできます。
IT 技術教育業界にて、長年の実績と経験のあり、オンライン・オフラインの集合研修はもちろん、eラーニングまで幅広いラインナップで研修を提供しています。またクラウド系に強く、2022年には、2022 Regional and Global AWS Partner Award を受賞しています。
インソースは全方向の研修を提供している実績のある会社になります。もちろん DX 研修においても幅広いコンテンツや自社 LMS (学習管理システム)を持っており、自社の課題に合わせて受講したい研修体系を組み立てることができます。
さらに研修において大切なことは、研修効果の可視化です。現在研修効果の可視化や自社のDX 人材のスキルの定量化ができる DX 研修プロバイダーが多くなってきています。下記では、3 社とその簡単な特徴をご紹介します。
キカガク for Business において、DX リテラシー標準に準拠し、全社員の知識力・思考力・マインドセットを可視化する全社員向け DX リテラシーアセスメントと 5 つのスキル軸で、3つのレベル別に評価・可視化し、実践力まで可視化できるデータサイエンティストのスキル可視化の2 種類のアセスメントがあります。
エクサウィザーズの独自開発のデジタルイノベーターアセスメント(DIA)により、DX 人材に必要なスキル ✕ 素養をWeb上で診断し、定量化できるアセスメントがあります。2023 年 7 月には、経済産業省のデジタルスキル標準に準拠した DIA3.0 の提供を開始しています。
A I開発コンペティションサイトとして有名な SIGNATE は、社員のデータ活用スキルを計測・可視化できるデータリテラシー計測テストを提供しています。データ処理スキル・データ読解スキルをテストにより計測でき、データ活用の実力を可視化しています。
バズワードとなった DX が落ち着き、DX を本格的に実施する企業が増えてきました。そんな中で、DX 人材の育成に注力する企業も多くなってきました。それに合わせて各研修プロバイダーは自社の強みを活かしながら、それぞれお客様の DX 人材の育成を支援しております。
本記事では、どういった人材を育成すべきかというのをデジタルスキル標準にそってご紹介し、また研修プロバイダーの選ぶ際のポイント、そして実際の研修プロバイダーを複数ご紹介しました。
本記事が皆様の参考になっていれば幸いです。
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株式会社キカガクでは活躍する DX 人材を育成するため様々な研修をご提供しており、各コースの詳細やその他研修については下記の資料にてご紹介しております。
無料で受けられる講座や可視化サービスであるアセスメントの無料デモ等もご用意しておりますので、研修をご検討されている方のご参考になれば幸いです。
最後までご一読いただき誠にありがとうございました。
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